注文住宅で家づくりをする方の悩みの一つが土地探し。
・いい土地が見つからない。
・見つかっても価格が合わない。
・条件の幅を広げたら決め手に欠ける。
皆さん同じように悩んでいます。
決められない方の共通点は、土地に100点満点を求めがちです。
もちろん大切なのは理解していますが、多少妥協して60点以上なら合格としませんか？
土地は60点で決めるという視点から、土地探しのポイントを解説します。
1.好立地なエリアに土地は無い
金沢市や富山市、それらの通勤圏となる隣の自治体は、よっぽど不便なエリアを除いて土地が見つかりにくいです。
やはり県庁所在地だけあり、職場や高校以上の教育機関が充実しています。
通勤通学の利便性から、県庁所在地を中心に多くの人が暮らしたいエリアは似たり寄ったり。
だから、金沢市や富山市、その隣の自治体は土地が見つかりにくく、あったとしても思ったよりも高いか狭いのが現状です。
需要は高いが、供給は少ない。
価格が高くなるから、手の届く価格にするために小さな土地で売っている。
経済原理としては、至極当然な状況になっています。
この状態は、小さな自治体単位でも同様で、駅などの利便性の高い所は需要が高くて、価格も高くなりがちです。
平たく言えば、多くの人が欲しい土地はほぼ同じ。
残念ながら自分だけ好条件の土地を見つけられるなんてことは、よっぽどの運がない限りあり得ません。
需要が高く供給が少ないから、競争原理が強くはたらき、早い者勝ちの土地取得は激戦。
迷いやすい性格の方であれば、激戦の中から希望の土地を手にするのは、相当難しいでしょう。
とは言え、勢いで買うと簡単に予算オーバーしてしまいます。
そうなると住まいに掛けられる予算が減少し、土地と建物のトータルの満足度が低くなる可能性も無きにしも非ず。
決断には勢いを、その精度が鈍らないように計画性をと、双方のバランスが土地探しには重要になってきます。
2.土地は住宅会社と探す方が効率的
そんな難易度の高い土地探しですが、インターネット等を駆使して自分たちで探そうと思っても上手くいきません。
なぜなら不動産会社からの土地情報は、優先的に住宅会社に届けられるからです。
土地の売買において、不動産会社は仲介手数料で収益を上げています。
つまり、土地を買いたい方が集まりやすいところに、いち早く情報を届けることでスムーズに収益を上げられる。
どこに土地を買いたい方が集まっているかと言えば、住宅会社です。
そこで住宅会社と不動産会社は協力関係を結び、定期的に土地の情報交換を行ったり、問合せすると資料提供してくれたり、持ちつ持たれつの関係を築いています。
中には、これから売り出す予定の土地情報も含まれることもあるでしょう。
これから売り出す予定のため、一般ユーザーが見れるインターネットには載っていません。
また、土地が思っていたよりも高くて、住まいのほうに予算が掛けられなくなったという方もいます。
家づくりにおいて大切なのは予算管理。
住宅会社と協力することで、土地と建物の双方の観点から予算管理をサポートしてくれ、総合的な満足度の低下を防ぎやすくなります。
土地によっては条件や条例により工事で高くなる場合もあるため、住宅会社という専門家のサポートでリスクを最小限にしておきましょう。
3.土地は買う瞬間が満足度のピーク
前述の通り、土地探しはとにかく難しい。
これは必ずしもというわけではありませんが、理想の立地に暮らせたからといってそれだけで満足する方は少ないです。
その根拠として友人、知人に家づくりの感想を聞いてみて下さい。
ほとんどの場合、土地以外の建物の部分の感想を多く話をします。
極端な場合、あれだけ気にしていた立地条件の話を言わない人もいるでしょう。
おそらく、土地へのこだわりのピークが、土地選びで終わってしまうからです。
上手く探せるか、運良く見つかるかでしか違いが出ず、土地に関しては自身の努力ではどうにもなりません。
一方で、建物の方は自身の努力で良くも悪くもなります。
つまり、最適な住宅会社に出会えれば、自分たちが思い描いていた以上の住まいにもなるということです。
土地は見つけた時点で加点も減点もありませんが、建物は内容次第で100点満点を超える可能性もあるでしょう。
だから家づくりに携わる人の多くが、「土地は60点ぐらいで良しとしましょう」と言うのだと思います。
もちろん土地選びは大切です。
しかし、自身の努力が及ばないところになるため、土地に対して多少妥協して幅広く待ち構えておきましょう。
4.実はお得かもしれない隣の自治体
土地選びの幅を広げる際、隣の自治体を選択肢に入れるとお得な場合があります。
着目すべきは、自治体運営がそこで暮らす人々の税収で行われているという点です。
需要と供給の関係から、県庁所在地になるような自治体は人口減少しにくくなります。
そうすると安定した税収を確保でき、スムーズな自治体運営が可能です。
一方で、人口減少傾向にある自治体は、自治体運営を維持するためにも人口増加対策をしなければなりません。
だから、子育て支援のために医療費補助をしたり、定住促進等の住宅関連補助金を充実させます。
そこで多少補助を出しても、それ以上に戸建て住宅を建てて長く暮らしてくれる方が、自治体にとって大きなメリットがあるからです。
制度関係は各自治体によって異なりますが、わかりやすいところで2000年台以降に合併した自治体は、補助が手厚い傾向があります。
もちろん都市部から遠くなればなるほど、土地の価格が安くなる。
「絶対に金沢市！」とこだわって、市内の不便な所に行くよりも、鉄道の駅などの公共交通機関が近い隣の自治体の方がお得かもしれません。
土地探しは本当に難しく、つまづきやすい所ですが、柔軟な思考で最適な選択をしていきましょう。
